為替相場の変動要因

外国為替市場は世界でいちばん大きなマーケットですが、その市場を動かす原動力はもちろん人です。為替レートは、直接的には「需要」と「供給」で動きます。つまり、買いたい人(数量)が多ければその通貨は上がるし、売りたい人(数量)が多ければ下がります。

では、需要と供給に影響を与えているものは何なのでしょうか?為替変動の実質的な要因を説明します。

通貨間の金利差

各国はその経済状態にあわせて金融政策をおこないます。インフレ率が上がれば金利上昇で過熱をおさえようとしますし、景気後退期には金利引き下げなどの金融緩和をおこなって市場の流動性(お金まわり)を高めようとします。そのため、国と国のあいだには金利差が生まれ、それが為替に影響を与えます。

最近の身近な例としては、2008年ごろからよく聞かれるようになった「円キャリートレード」があります。円キャリートレードとは、金利の低い日本で円を調達して、金利の高い外貨で運用することにより、その金利差を得ようというものです。この場合、調達した円を売って外貨に換える取引をするため、円の売り要因となり円安になります。

逆に、金融危機などによってリスクオフ(リスクを取らないこと)の傾向が強くなってくると、安全資産と考えられている円が買われます。円キャリートレードの逆戻しともあいまって円高になります。金利差は為替変動の最も大きな要因のひとつです。

各国の通貨政策

各国の通貨政策も為替変動に影響を与えます。かつて日本でもあったような固定相場制から変動相場制への移行や、そのほかにも国自体の為替介入が必要な場合には、ほかの国と連携(協調)して通貨政策がおこなわれることがあります。

経済指標

各国の経済状態(ファンダメンタルズ)も市場に関係します。金利差とかぶる部分もありますが、金利が変動しないまでも、各種の経済指標の変化でその国の通貨の相対的な位置関係(つまり為替レート)が変化することがあります。

特にアメリカの経済指標は重要視されています。雇用統計やGDP、小売売上高など経済状態を直接的に反映するようなものはインパクトが大きく、指標の発表前後に相場が急変することもよくあります。

ただし、数値そのものの良しあしというよりは、事前に各機関が調査した予想値(もしくは市場のコンセンサス)とくらべて良いか悪いかということが判断基準となることには注意が必要です。たとえば数値そのものが悪くても、予想よりも良ければその通貨は買われることがあります。

要人の発言

金融政策に関係する要人、たとえば日本でいえば日銀総裁や、アメリカでいえばFRB議長、あるいは政治家などの発言が市場に影響を与えることもあります。実質的に影響を与えることもあれば、その発言だけで相場を動かそうとする「口先介入」のパターンもあります。

政治情勢

政治情勢も為替レートの変動に関係することがあります。国会の主権を握る政党が変わったり、その政策方針が変わったりすることは市場にいくらかの影響をおよぼします。また、もともと政治情勢が不安定な国や紛争が起きる地域などもあり、少なからぬ影響を市場に与えます。

これらの他にもさまざまな要因がマーケットに関係して為替変動が起こります。全てを把握するのは不可能ですが、自分が取引するいくつかの通貨ペアにしぼってその経済状態などを考えれば、複雑すぎるということもないといえます。

難しいから考えるのをやめる、というのではなく、少しずつでも市場に対する各種要因の影響度などを知っていくのが投資家として大事な姿勢だと思います。FXは他の投資家との戦いなので、知識や情報はあるほうが良いはずです。トレードスタイルによる分野の違いはありますが、勉強はおこたらないようにしたいですね。

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