FXの資金管理について

FX取引において資金管理はとても大事です。FXではその大小はともかくとして、基本的にレバレッジを利用した取引をおこないます。レバレッジをかけた取引をすることによって、少しの為替の動きが、手元資金に大きな影響を与えることがあります。

経験上いえることは、FXでは大勝することよりも、大負けしないことを重視すべきということです。大儲けよりも大損しないこと、いかに大きな失敗をしないかということが大事なのです。そのための重要なポイントが資金管理です。ここでは資金管理について説明します。

FXは余裕資金ではじめる

FXをやる目的は人によってさまざまです。生活に余裕がほしいから、買いたいものがあるから、今後の人生のための資産運用として…などなど、投資家それぞれにFXをやる動機、FX取引をするいろいろな理由があると思います。

目的はともかくとして、大事なのは「余裕資金でやること」です。FXはいくら勝利パターンを見つけたり損失を小さく抑える工夫をしたりしたとしても、投機(ギャンブル)的な面があることは否定できません。つまり、いくら気をつけていても、思わぬ損失がでてしまうということもあるのです。

そのため、生活に必要な資金ではなく、余裕資金である預貯金の範囲内ではじめることをオススメします。最悪なくなってしまっても大丈夫な資金で取引をはじめましょう。

もし生活資金でFXをして大損してしまった場合、日常生活に支障をきたす可能性があります。目的はそれぞれでも、基本的にはより豊かな生活を送るためにFXをおこなうはずなのに、生活資金を失ってしまっては本末転倒です。絶対にそれは避けましょう。

具体的には、3ヶ月分の生活費を貯めたうえで、ほかに残ったお金をFXに投じるのが良いと思います。もし万が一のことがあった場合にも、生活費3ヶ月分の預貯金があればある程度の期間はしのぐことができます。

FXは余裕資金ではじめましょう。くれぐれも生活費には手を付けないようにしましょう。

損失許容額を決める

3ヶ月分の預貯金ができたら、残りの余裕資金でFXをはじめても大丈夫だと思います。その際には、まず1日にどれだけ損失がでても良いか、ということを考えましょう。これを先に決めることで、勝ち目のないトレードをおこなったり、想定の範囲外の損失をだしたりすることをある程度ふせげます。

1日に損失しても良い金額を決めるには、まず余裕資金の金額と、最低限は継続したい取引の期間を考えて、そこから逆算します。たとえば120万円の資金があり、半年はFX取引を続けたいと考えたとします。このとき、1ヶ月あたりに損がでても良い範囲は20万円となります。

さらにそれを1ヶ月の日数(約20日間)で割ると、1日1万円までが損失しても大丈夫な金額という答えが導かれます。1日の損失許容額が決まれば、あとはレバレッジや為替の変動幅を考えながら取引通貨単位を決めていく、という流れになります。

取引開始と終了の根拠をしっかり持つ

FXの資金管理では、取引のエントリー(取引開始)とエグジット(取引終了)についてきちんと根拠を持つことが大事です。根拠を持たずに売買すると、利益確定だけでなく損失限定(ロスカット)の際の判断基準がグラグラしてしまい、結果として満足のいくトレードができなくなります。

FXではトレードの振返りが上達の近道になります。その振返りを効率よくおこなうには、取引の根拠を持ってトレードに臨むことです。根拠があいまいなトレードをすると、勝っても負けてもその理由が判然としないということが起きてしまいがちで、結果として次に活かせない取引を繰り返すことになりかねません。

というわけで、何パーセント下がったら損切りする、何割上げたら利益確定する、というような絶対額による利益確定や損失限定のライン設定はオススメしません。

相場がどのような理由で上昇したのか、あるいは反対に下落したのか、それを考えることがトレードの根拠を持つということです。トレードの根拠を持てれば、自然とエントリーポイントも決済のポイントも決まってきます。

自分が買ったところとくらべていくら上昇したか、下落したかというのは相場の流れには関係ないものです。自分がエントリーしたポイントからたまたま10ポイント下落しただけで損切りしていては、根拠も何もあったものではありません。エントリーにもエグジットにも根拠を持つことが大事です。

ただ、いくら為替が動いたらいくらの損失になるか、ということは把握しておく必要があります。先ほど決めた損失許容額を超えないように取引するために、レバレッジと取引金額の大きさから先に計算しておくことが大事です。

あくまでも根拠にしたがって売買をする必要がありますが、その取引の根拠にもとづくロスカットラインが損失許容額を超えるときには「買値から何パーセント下落したら損切りする」などの絶対額の指定もやむをえないと思います。

先ほどは損失許容額を1日単位で割り出しましたが、明確なトレード根拠をもとに売買する場合には、その損失許容額が足かせになってしまうこともあるかもしれません。そのときには1日単位ではなく、1週間単位で超えないようにするなどして、調整するのも良いでしょう。

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